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歯並びを治したいと思っても費用が気になって矯正治療を躊躇していませんか？
矯正は歯並びがきれいになることはもちろん虫歯予防や歯周病の予防、頭痛や肩こりが改善するなど体の不調も改善することがあるメリットが多い治療です。
ここでは各矯正費用について詳しくご紹介します。
矯正費用の仕組み
矯正治療のほとんどが保険適応にならない自費治療なので矯正歯科クリニックごとに費用を決めることができます。
そのため、矯正の種類・費用・支払い方・保証などクリニックごとに異なってきますので
患者さんごとに自分に合った矯正費用の仕組みのクリニック選びをすることが大切です。
時期別の矯正費用の目安について
① 初診・相談料
現状のお口の状態を確認して、噛み合わせを整えるにはどの様な治療があるか装置の特徴や治療の流れについてご紹介します。
② 精密検査料
レントゲン撮影
顏の骨格撮影
歯型取り
虫歯の確認
③ 診断料
精密検査をもとに治療方法や治療期間などの治療計画の説明を行います。お口の中で治療をしなければならない場合や抜歯が必要な場合にはこの段階で行います。
④ 矯正基本料・装置代
選んだ治療によって費用が異なります。
⑤ 調整料
経過観察や、装置を調整します。
⑥ 後戻りの装置
リテーナーと呼ばれる取り外し式の装置を使用して後戻りを防止します。
⑦ 定期検診料
歯並びがきちんと保てているかの確認・クリーニング
治療費の支払いのタイプ
総額制・定額制
治療を開始する前にすべてに費用を提示するので追加で費用がかかることがありません。
そのため、治療が長くなっても、総額の金額が変わることがない点がメリットになります。
ただ、1度に支払いをするため、費用が高くなることがあります。
クリニックによっては、費用負担を軽減するために『デンタルローン』や『クレジットカード』を導入している所もあるので、1度に高額の費用負担が大変な場合には１度相談してみましょう。
また、総額の中には定期検診やリテーナー代は含まれていないこともあるので、どの様な治療が含まれているか事前に確認しておくと安心です。
処置別支払い制
処置別の支払いの場合には、治療ごとに支払いをしていく方法です。
装置料や調整料がその治療ごとにかかってくるので、期間が長くなると総額の費用が高くなることがあります。
ただ、支払いがその都度なので、1度の費用の負担が少ないことはメリットになります。
種類別矯正費用相場
表側矯正
表側矯正は歯の表面にブラケット装置をつけてワイヤーを通して矯正していく方法です。
従来のブラケットは金属のものが主流でしたが、見た目が目立ってしまうデメリットがありました。
最近では透明な審美ブラケットや審美ワイヤーを選択することができるので見た目の問題も改善しています。
ただ、金属のブラケットに比べて審美ブラケットの方が、費用が高くなる傾向にあります。
〈トータル費用の目安〉
80万円~100万円程度
マウスピース矯正
透明のマウスピースをはめて、段階的に違うマウスピースに変えていくことで少しずつ
歯を動かしていく方法です。
取り外しをすることができるので、食事の際の違和感がなく、歯ブラシも今まで通り行うことが出来ます。
ただ、取り外しができるので、決められた時間装着しないと適切な効果を得られないことがあるので、注意が必要です。
見た目もほとんど分からないので、装置の見た目に抵抗がある方におすすめの矯正方法です。
〈トータル費用の目安〉
80万円~100万円程度
裏側矯正
裏側矯正は歯の裏にブラケット装置をつけるので矯正をしていることがほとんどわかりません。
その分技術が必要になるので、表側矯正に比べて費用が高くなる場合があります。
また、裏側に装置がつくので慣れるまで発音しにくいことがありますが、徐々に慣れていくことが多いです。
そして、裏側は表側に比べてエナメル質が3倍程度厚いので虫歯になりにくいというメリットもあります。
〈トータル費用の目安〉
100万円~120万程度
部分矯正
部分矯正は前歯の一部分など部分的な矯正なので歯を動かす距離が少なく、短期間で治療をすることが可能です。
また、動かす歯の範囲が少ないので費用を抑えることも出来ます。
ただ、歯を大きく動かして歯並びを整えなければならない場合には適応にならないこともあるので、部分矯正を希望する場合には1度矯正歯科に相談してみましょう。
〈トータルの費用の目安〉
15万円~45万円程度
子どもの床矯正
取り外し式のプレートがついた装置を装着してあごの成長を正しい位置に促すことで歯が並ぶスペースをつくる装置です。
あごの成長段階の子どもに適応される矯正で抜歯の可能性を低くすることができます。
〈トータルの費用の目安〉
20万円~40万円程度
矯正の医療費控除
対象になるには？
矯正治療はほとんどが保険適応しない自由診療です。
ただ、一定の条件を満たすことによって高額医療費控除に対象になるので、確認しておきましょう。
その条件は矯正医が『噛み合わせが悪く、機能的に問題がある場合』と診断した場合で、確定申告の時に診断書を提出することで医療費控除を受けることができます。
大人になってからの審美的な目的の矯正治療は対象にならないのですが、子どもの発育段階での年齢や矯正の目的で医療費控除の対象になるかが決まってきます。
どの費用が控除される？
・１年に支払った矯正費用(装置代・診断料・調整料など)
・矯正治療に通う際の通院の交通費
(バスやタクシー代などで自家用車のガソリン代は含まれない)
医療費控除の期間は決まっており、12月から1月にかかった金額の治療費と交通費が10万円を超えて、矯正歯科医が診断した場合に医療費控除の対象になります。
医療費控除のポイント
歯科治療だけではなく、他の病院でかかった費用も医療費控除の対象になるので、医療費の領収書をしっかり保管しておくとスムーズに医療費控除の手続きをすることができます。
また、世帯での合算で単身赴任などの住まいが離れている場合にも医療費を合計することができます。
歯科用ローンで支払いする場合にも適応になるので、医療費控除を利用しましょう。